高校生の教育にタブレットの貸与は必要か
教育を適切に行うためには、ある程度の設備が整っていなければなりません。文科省では日本国内の義務教育向けにタブレットを貸与し、生徒1人当たり1つのタブレットで教育が行えるようにすることを定めていますが、今後高校までタブレットを配布するかどうかが課題となっています。タブレットを利用することによって子供たちの教育環境は格段に良くなりますが、高校生の場合自宅で個人の物を保有している可能性は少なくありません。そのため、安心して学べる環境づくりを行うためには、希望者のみ貸与する方針を固めたほうが、より効率よく、国の予算を無駄遣いしないと考えられています。すべての生徒に貸与することが難しい以上、学科や学校ごとの判断が必要となるはずです。学校によっては生徒全員の貸与が可能となることもありますが、学科などによってはタブレットを利用する必要性が薄いものもあると考えられています。すべての学科で必要となるべきかどうか、よく考えて利用することが望ましいでしょう。